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特別講義2019


光産業創成大学院大学では正課授業の中で、光技術の応用例や新事業開発例などについて外部の専門家の方々に講義をしていただく
『特別講義』を開講しています。
このたび『特別講義』を広く一般のみなさまに公開しますので、ご参加をお待ちしています。
主催 学校法人 光産業創成大学院大学
会場 光産業創成大学院大学 本館1階 大講義室
定員 先着20名 ※先着順で定員になり次第受付終了といたします
参加料 無料

申込受付中のセミナー

11月29日(金)「セレンディピティ-科学的創造から市場・事業創造まで」
多摩大学経営情報学部 教授 志賀敏宏 先生
 講義:14:10~15:40
 ディスカッション:15:50~17:00

画期的な科学的創造には、素晴らしい英知・努力と稀少な偶然の相互作用によるものが多くあります。
小柴昌俊先生も幸運を認めつつ、それを捕まえるには準備が必要とおっしゃっています。
その準備や偶然について、セレンディピティ300事例の検討からお話しします。
ドラッカーもイノベーションの7つの機会の内、最も成功確率が高いのは思いがけない失敗や成功の活用と書いています。
科学的創造、技術革新だけでなく、ポストイットやカラオケなど市場・事業創造のセレンディピティについても話しします。

講師略歴
東京大学教養学部 基礎科学科卒業(荻野一善研究室 液晶物性)。
博士(技術経営、東京理科大学)
伊丹敬之研究室 「セレンディピティの構造研究-偶然と必然の相互作用」(学位論文)
1982年 日立製作所 家電研究所入社、世界初の半導体撮像素子による家庭用ビデオカメラ、デジカメ等の電子回路設計に従事。

三菱総合研究所に移籍。IT、エレクトロニクス、自動車関連企業のマーケティング、新規事業開発、イノベーションに関するコンサルテーション、約100件に参画。
2005年4月 青森公立大学 経営経済学部 経営経済学科教授。観光、新事業等による地域振興、マーケティング、イノベーションに関する科目を担当。イノベーション、内発的動機付け等を研究。
2013年4月より多摩大学経営情報学部教授に就任。新製品・新事業、事業構造等に関するイノベーション、セレンディピティを研究。

参加のお申し込みはフォームよりお願いします



11月20日(水)「光で拓くデータ処理のフロンティア ―フォトニックアクセレレータ―」
光産業創成大学院大学 特任教授 北山研一 先生
 講義:13:40~15:10

 本講義では、光・フォトニック技術を用いたフォトニックアクセレレータ(PAXEL : Photonic Accelerator)について解説する。アクセラレータは汎用のプロフェッサとは異なり、特定の機能に絞られるが汎用のマイクロプロフェッサよりも高速・低消費電力でデータを処理でき、ディジタルコンピュータのフロントエンドに使用される。マシンラーニングで広く使用されているGPU (Graphic Processing Unit)などはよく知られた例である。
 電子回路はムーアの法則を拠り所として2x/2年のペースで微細化が進み、マイクロプロフェッサの性能も向上してきたが、近年微細化にも限界が見え始め、それに伴ってマイクロプロフェッサの性能も頭打ちになってきた。
 PAXELは光センサーヘッドと光プロセッサデータを一体化した構造で、入力の光データの強度・振幅にマッピングして光速の演算を実行するのが特徴である。光プロセッサにはニューラルネットワーク、リザバーコンピューティング、パスゲート論理、強化学習、圧縮標本化といった新たな計算パラダイムに基づくアーキテクチャを用途に応じて選択できる。ハードウェアには先端的なナノフォトニック集積回路を用いるため、ムーアの法則に律速されることなく高速性が確保できしかも低消費電力でコンパクトに実現できる。
 本アクセラレータのユーザ有望なアプリケーションの1つはモバイルセコンピューティングである。本アクセラレータをスマートタブレットに装着し、センシングしたデータを簡単な前処理した後、タブレットの通信機能を介して最寄りのマイクロデータセンターでエッジ・フォグコンピューティングを利用することによって、現場において即データの分析・解析が可能となる。このようなモバイルセンシング・コンピューティングはポイント・オブ・ケア・テスティング(POCT)(注)や薬物・食物検査、検疫等への幅広い応用が考えられる。

[参考文献] K. Kitayama et al., “Novel frontier of photonics for data processing - Photonic accelerator – (Invited Perspective),” APL Photonics, 4, 090901, Sept. 2019. doi: 10.1063/1.5108912

講師略歴
1976年4月 日本電信電話公社電気通信研究所
1982年9月 カリフォルニア大学バークレー校 客員研究員
1995年6月 郵政省通信総合研究所(現在NICT)
1999年4月 大阪大学 教授
2016年4月 光産業創成大学院大学 特任教授 現在

1980年 電子通信学会学術奨励賞
1985年 応用物理学会光学論文賞
1996年 通信ソサイエティ活動功労感謝状受賞
2000年 第59回注目発明受賞
2003年 第18回テレコムシステム技術賞
2003年 IEEE Fellow
2004年 電子情報通信学会フェロー
2004年 電子情報通信学会業績賞
2007年 志田林三郎賞(情報通信月間推進協議会)
2013年 総務大臣賞(情報通信月間推進協議会)

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12月11日(水)「スタートアップ企業の人手不足を補う新たな解決方法」
株式会社Waris ワークアゲイン事業統括/Waris Innovation Hub プロデューサー
一般社団法人 鎌倉サスティナビリティ研究所 理事 小崎亜依子 様
 講義:13:40~15:10
 質疑応答:15:10~15:40

 国内外で起業の重要性が叫ばれる一方、スタートアップ企業の人材不足は深刻な問題となっています。スタートアップ企業の人手不足はどのように解消すればよいのでしょうか?従来型の働き方(出社必要・フルタイム必須)では根本的な問題解決に至らない中で、フリーランス人材やリモートでの業務依頼が進んできています。
 講師の小崎氏がプロデューサーを務める株式会社Warisは、主にバックオフィス業務(人事・総務・経理・広報・システム開発・マーケティング等)を中心とするフリーランス人材に着目し、スタートアップの事業成長を支えてきました。また、小崎氏は、「Strategies for Leadership」プログラムのディレクターで組織行動とリーダーシップの専門家である世界のトップビジネススクールの一つスイスIMDのGinka Toegel教授が日本の読者のために書下ろした「女性が管理職になったら読む本‐『キャリア』と『自分らしさ』を両立させる方法‐」の訳者としても人事業界で広く知られている方です。
 これらの実績から、2019年7月より、アントレプレナー育成組織である東京大学FoundXに参画し、現在は、人材戦略の視点から東大スタートアップ企業を支援しています。
 本講義では、そもそもフリーランスとはどういう人たちなのか定義した上で、足元で広がる働き方の多様化とともに、スタートアップの人材戦略やスタートアップ企業の人手不足を解消するためのティップスについて解説して頂きます。また、「フリーランス×スタートアップ」の具体的事例を示しながら、業務依頼を成功させる際の注意事項にも触れて頂く予定です。

講師略歴
大学卒業後、日本を代表する大手資産運用会社(野村アセットマネジメント株式会社)を経て、留学・出産育児で5年のキャリアブランク後、2007年より株式会社日本総合研究所で、企業のESG側面の評価分析を行い、社会的課題解決を投融資の側面から支援する(日本証券アナリスト協会、企業価値分析における ESG 要因研究会委員)。「なでしこ銘柄」における企業分析などを担当した後、2015年株式会社Warisに参画。自身の経験を活かし、キャリアブランクのある女性の再就職支援「Warisワークアゲイン事業」を手掛けるとともに、主にスタートアップ企業の事業成長をプロジェクト型ワークの創出を通じて支援を行う。
2019年7月より、Warisからの支援という形で、アントレプレナー育成組織である東京大学FoundXに参画。
2019年より、一般社団法人鎌倉サステナビリティ創設にかかわり、サステナビリティ人材育成にも携わる。

【学歴等】
慶應義塾大学総合政策学部卒業、ピッツバーグ大学公共政策国際関係大学院修了(公共政策マネジメント修士)。公職として、㈳日本証券アナリスト協会 企業価値分析におけるESG 要因研究会委員(2009年~2015年)、環境省環境報告ワーキンググループ委員(2010年)、明治大学「女性のためのスマートキャリアプログラム」講師、北九州市未就業女性の活躍戦略策定事業アドバイザー(2017年)など多数。

【書籍・論文等】
・「バックキャスト思考とSDGs/ESG投資」(同文舘出版、共著)
・「スチュワードシップとコーポレートガバナンス―2つのコードが変える日本の企業・経済・社会」(東洋経済新報社、共著)
・「女性が管理職になったら読む本」(日本経済新聞出版社、翻訳・構成を担当)
・「事業環境変化により生じてきた“新たな企業不祥事”とは」『月刊監査役』(2013 年 3月)、共著
・「国内外におけるESG投資の現状と考察」2011年/証券アナリストジャーナル、共著
・「CSRの実効性と企業不祥事 ~新にサステナブルな企業を見分ける視点~」 2011年/日本総合研究所 Business & Economic Review
・「企業価値分析におけるESG要因」2010年/日本証券アナリスト協会

【関連テーマの主な講演実績等】
・日本リアルオプション学会「人生100年時代の新しい働き方と、
企業とワーカーの幸せな関係」(2018年2月)
・北九州市「「新しい働き方の創出による企業の人材獲得セミナー」(2017年11月)
・香川大学公開セミナー「新しい働き方を創る:フリーランスを活用した多様な働き方の実践」(2017年11月)
その他、日経BP環境経営フォーラム、公益社団法人 日本証券アナリスト協会、一般社団法人日本ホテル協会、NIKKEI丸の内キャリア塾、早稲田大学 ファイナンス稲門会、企業研究会等主催の講演実績等多数

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終了したセミナー

6月20日(木)15:00 ~ 16:00
「日本の製薬業界が患者とのコミュニケーションを始めて20年 -DTCマーケティングの歩みと未来-」

株式会社ABC(アーベーツェー) 代表取締役 古川 隆 氏

医療用医薬品の世界では、製薬企業は医療者とだけコミュニケーションをしていればよい時代が長く続きました。1980年代に米国で発祥した製薬企業が直接患者とコミュニケーションをする手法DTCが日本に上陸したのが1999年で、今年で20年になります。
現在に至るまで製薬企業のこの新しいマーケティング手法への取り組みは試行錯誤の連続でした。米国と法規制や業界自主規範の違う日本では独自の発展と普及をしたと言えます。
しかしながら一部の行き過ぎた手法などが問題となり、厚労省が本年度から施行した「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン」にも盛り込まれ一部の活動が規制の対象とになりました。
一方、インターネットの普及により疾患や医薬に対する患者や生活者の情報収集は飛躍的に容易になり、疾患の形態も感染症や生活習慣病から腫瘍や希少疾患へと大きく変化してきています。
製薬企業の患者とのコミュニケーション方法もここ至って大きく変化する段階になったと言えます。本講演では、日本の製薬業界が取り組んできたDTCマーケティングについて説明するとともにその歩みをたどり、今後の進むべき方向について考えてみたいと思います。

講師略歴
株式会社ABC(アーベーツェー)代表取締役
日本大学法学部新聞学科講師。埼玉医科大学臨床研究審査委員会委員。
明治大学大学院博士前期課程修了。経営学修士。

外資系医薬広告会社を経て2008年に起業。日本におけるDTCの普及と発展に寄与し、多くの製薬企業にDTCマーケティングのコンサルティングを実施し現在に至る。いくつかの大学でも教鞭を執り、現在は日本大学で広報と広告の演習を担当している。

主な著書に、「日本におけるDTCマーケティングの歩みと未来」(文眞堂)、「新版DTCマーケティング」(日本評論社)、「実践医薬品マーケティング・コミュニケーション」(医薬経済社)、「日本企業の国際化」(文眞堂、共著)、他に論文は多数。
疾患啓発(DTC)研究会専務理事。DTCソリューション協議会常任理事。(一社)薬の適正使用協議会会員。日墺文化協会法人会員。