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カリキュラム


カリキュラム・ポリシー 教育課程編成・実施の方針

  1. 起業、新事業開発、企業経営に必要な知識を修得するための講義を開講する。
  2. 光産業創成に必要な最先端光技術を修得するための講義を開講する。
  3. 先端光技術を駆使した新しい光産業のための研究および起業実践または新事業開発を通じた事業実践活動による特別研究・ゼミナールを開講する。

カリキュラム

博士(光産業創成)の学位を取得するためのカリキュラムです。博士(光産業創成)の学位を取得するためには、
  1. 新産業創成を推進する能力を身に着け、
  2. 先端光技術を駆使した研究、または起業実践、新事業開発を通じた事業実践活動により、光産業に貢献する新しい知見を見出し、
  3. 起業実践または新事業開発を通じた事業実践活動において優れた成果と
  4. 先端光技術を駆使した研究、または起業実践、新事業開発を通じた事業実践活動により、優れた学術成果をあげることが必要です。

カリキュラムは、入学時のビジネスプランに基づいた博士研究の研究計画の作成と実行、ビジネスプランの事業実践、これらに必要な知識を修得するための講義、博士研究と事業実践を指導、支援するゼミナールと特別研究で構成されています。

標準的な3年間の流れは次の通りです。1年目の前期に入学時のビジネスプランから博士研究の計画を作成します。ビジネスプランを実行するための課題を抽出し、それらの解決策を検討します。抽出された課題の中から先行研究調査や技術調査等により学術的な新知見につながる中心的な課題を選びます。博士論文には学術的な新知見とそれを用いた事業実践が述べられている必要があります。同時にビジネスプランの再検討も行い、事業実践の実行計画も作成します。1年目後期以降は、博士研究計画と事業実践の実行計画を進めていきます。各学年の末には博士研究の中間発表があり、進捗状況を発表し、必要があれば計画の修正を行います。3年目後期に、博士研究成果と事業実践成果を博士論文にまとめ、学位審査に臨みます。講義の履修は、博士研究と事業実践に必要な知識を取得するために、1年目に行うことを勧めます。ただし、事業の関係で履修が困難な場合は、3年間かけて計画的に行うことができます。ゼミナールと特別研究は3年間にわたり行われます。


授業科目群の構成

Ⅰ類の経営系科目群、Ⅱ類の光技術系科目群、Ⅲ類のゼミナール・特別研究により構成されています。

Ⅰ類(経営系科目群)

Ⅰ類は本学の建学の精神に基づき、新産業創成(起業・新事業開発・企業経営)の実践に必要な知識の習得と、その実践を通して獲得された経験知の言語化(創造)に資する経営系科目で構成されています。博士後期課程であり、また本学では実践とそこからの知の創造に主眼を置く教育方針ですので、講義科目は厳選してあります。

必修科目は経営学総論と企業会計特論の2科目です。経営学総論では、新産業創成の実践に役立つマネジメントとマーケティングの基本的理論を学びます。ここには実践により既存の諸理論を超えていくことが含意されています。企業会計特論では、起業・企業経営に必須な財務会計および管理会計における学術的かつ実践的な知識を習得します。

選択科目は、マーケティング実践演習、知財戦略特論、共創をもたらす組織、ビジネス・プロデュース特論、未来論、光産業創成論の6科目です。学生のビジネスプランに応じて、マーケティング実践、知財戦略、組織開発、ビジネス・プロデュースという視点から必要な知識が補完できる講義群で構成されています。

未来論では、光産業のリーディングカンパニーの経営者による個別指導が受けられます。光産業創成論では、各自のビジネスプランを事業計画書としてまとめあげます。また、専任教員が光産業創成活動を紹介し、学生と教員の相互啓発を図ります。

Ⅱ類(技術系科目群)

Ⅱ類は、新しい光技術の研究・開発や光技術を活用した製品開発・商品開発およびそのマネジメントのための光技術の基本から最新の技術の専門知識を講義します。すべての光産業分野に共通の基盤光技術に関する科目である共通基盤光技術科目と様々な分野で応用されている光技術を講義する光技術応用科目、外部の光の専門家を講師とする特別講義で構成されています。

共通基盤光技術科目は、光システム工学、光学総論、フォトニクス特論の3科目で構成されています。
光システム工学は光システムの開発およびそのマネジメントに必要な多くの分野の総合的な知識を講義します。光学総論は光の基本的性質、光の本質について幅広い視点から講義します。フォトニクス特論は、様々な光デバイスの基本である光と物質の相互作用、レーザー、非線形光学について講義します。詳しくはシラバスを参照してください。
これらの科目は選択必修であり、1科目以上の履修が必須です。光産業創成のための研究開発およびそのマネジメントに必要な講義なので、これらの知識が十分でない学生はすべての講義を履修することが望ましいです。なお、光学総論、フォトニクス特論は大学レベルの応用数学と物理の知識を必要とします。応用数学と物理をこれまでに受けていない学生に対して、光技術基礎の講義を開講するので、希望者は指導教員に相談してください。これはカリキュラム外の講義であり単位としては認定されません。

光技術応用科目は本学の研究分野である光医療・健康分野、光バイオ分野、光加工・プロセス分野、光エネルギー分野、光情報・システム分野に応用されている光技術に関する科目で、7科目で構成されています。講義の内容はシラバスを参照してください。

本学の研究分野以外の光技術に関しては、外部の光の専門家を講師として招き、特別講義を開講します。特別講義の開講についてはその都度案内します。特別講義の単位は、ゼミナール(Ⅲ類)の一部として認定されます。

修了には、共通基盤光技術科目から1科目以上、かつ、Ⅱ類科目から2科目以上の履修が必要です。

Ⅲ類(ゼミナール、特別研究)

ゼミナールでは、研究開発と実践活動の進捗報告とそれに基づいた議論や高度な専門知識の指導を行います。ゼミナールは分野毎に行われる「分野ゼミナール」と全体で行われる「全体ゼミナール」があります。分野ゼミナールと全体ゼミナールに出席してください。所属分野以外の分野ゼミナールに参加することも可能です。全体ゼミナールは月に1回程度開催されます。研究開発と実践活動の進捗報告を適宜行い、全教員と学生で議論を行います。所属分野以外の幅広い専門分野の視点での意見を聞くことができます。教員から最新の研究紹介や情報提供もあります。年度末には、学位審査申請者以外のすべての学生を対象に博士研究論文の中間発表会を行います。

特別研究は、新しい光技術の研究開発と光技術を活用した製品開発・製品開発のための研究開発、および、法人設立、市場調査、市場開拓、資金調達、商品開発、知財戦略、ビジネス戦略、広報活動、営業活動など実践活動です。これらの指導は、指導教員を中心に行います。

授業科目一覧表

前:前学期、後:後学期、通:通年(複数年)
※ 修了要件
3年以上在学し、所要の授業科目について20単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格すること。
また、Ⅱ類は、共通基盤光技術科目から1科目以上、かつ、Ⅱ類から2科目以上単位修得すること。
科目群 授業科目名 必修
選択
開講時期 単位
1年 2年 3年
Ⅰ類 経営学総論 必修 2
企業会計特論 必修 2
マーケティング実践演習 選択 2
知財戦略持論 選択 2
共創をもたらす組織 選択 2
ビジネス・プロデュース特論 選択 2
未来論 選択 2
光産業創成論 選択 2
Ⅱ類 共通基盤
光技術科目
光学総論 選択必修 2
フォトニクス特論 選択必修 2
光システム工学特論 選択必修 2
光技術
応用科目
光生体工学特論 選択 2
光医療・健康持論 選択 2
光バイオ工学特論Ⅰ 選択 2
光バイオ工学特論Ⅱ 選択 2
光加工・プロセス特論 選択 2
光エネルギー工学特論 選択 2
光計測センシング特論 選択 2
Ⅲ類 ゼミナール 必修 4
特別研究 必修 4

シラバス

全体ゼミナール
全学で起業実践を議論する創発の場

講義・個別指導
双方向型講義と教員からの個別指導

科目等履修生について

科目等履修生とは、本学の学生以外の方で一つまたは複数の授業科目を履修する方をいいます。
本学で開講している授業科目のうちから、正規の学生の学修を妨げない場合に限り、研究科教授会の議を経て履修を認めています。科目等履修が許可された授業科目については試験を受けることができ、合格すれば正規の修得単位として認定され、本人の申請により証明書を発行致します。

平成29年度前学期の開講科目および募集要項はこちらをご覧ください。

学内制度・奨学金制度

奨学金制度

独立行政法人日本学生支援機構の第1種奨学金制度、第2種奨学金制度の奨学金貸与を受けることができます。

また、光産業創成大学院大学奨学金制度を設けています。建学の理念に基づいた研究活動等を行っていると認められる者若しくは行う見込みがあると認められる者に対して、博士(光産業創成)の取得に向けた研究活動等の奨励に資するため、最大で1年間の学費の半額相当を給付します。

学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援

学生の心身の健康等に係る支援 学校医による健康診断やメンタルヘルスケアを定期的に行っています。

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